米スタンフォード大学は7月8日、学内にある36の運動部のうち11競技を廃部にすることを公表した。スタンフォードといえば、多数のプロ選手やオリンピアンを輩出したスポーツの強豪校であり、ビジネススクールやメディカルスクールでも全米トップレベルを誇る名門校だ。同校のような全米体育協会（NCAA）ディビジョン1（D-I）の5大カンファレンスの一つ（Pac-12）に所属するトップスクールが、運動部を多数廃部にする決断を下したことは業界に波紋を広げている。 【グラフ】全米体育協会（NCAA）に所属する米大学運動部の競技後との収益。アメフト部が半分を稼いでいる。 NCAAといえば、大学スポーツのビジネス化に成功していることで知られ、スポーツ強豪校ともなれば、学内の運動部を統括する体育局（Athletic Department）の収入は2億ドル（約200億円）を超える。NCAA全体では100億ドル（約1兆円）近い市場規模があると推測されており、学生（アマチュア）スポーツとは言え、選手に報酬を支払っていない点を除けば実態はプロスポーツとそん色ない。 しかし、プロスポーツに比肩するNCAAのビジネスモデルが、実は今、大きな曲がり角に立たされている。大学スポーツがビジネスの論理を強く打ち出し過ぎた結果、本来の教育機関として求められる役割との間に抜き差しならない利益相反が生じ始めている。今回のコラムでは、岐路に立たされている米国大学スポーツの現状を解説したい。
■ コロナによるシーズン中断で台所事情が悪化 巨額の収益を稼ぎ出す大学スポーツだが、その収益構造は控えめに言ってもかなり偏っている。以下はD-Iに所属する127大学の競技別平均収入をグラフ化したものだが、フットボール部からの収入だけが突出して多いのが分かるだろう。フットボール部の収入約3190万ドル（約32億円）は、2位以降の35競技の合計3170万ドルとほぼ同額だ。つまり、体育局の収入の半分はフットボール部が稼いでいるわけだ。 この構図はどの大学でも概ね変わらず、体育局に収益をもたらすのは事実上アメフト部と男子バスケ部の2競技だけと言ってよい（理由は後述する）。体育局の6～7割の収入はこの2つの競技から生み出され、他の運動部の運営費やコーチの人件費、施設改修費などに回されているのがどの大学にも共通する現状だ。 前回のコラムでも触れたが、米国でコロナウイルスの感染が拡大し、スポーツがシーズン中断を余儀なくされたのは3月中旬のこと。大学スポーツにとって不運だったのは、同月に開催を予定されていたバスケットボールの全米決勝トーナメントが中止に追い込まれたことだ。テレビ放映権だけで7億7000万ドル（約770億円）を超える収入が見込まれる大会が中止になったことで、多くの大学体育局の台所は火の車になってしまった。 米国ではいまだに1日の感染者数が最多を更新しており、パンデミックが収束する気配は見えない。7月からの経済活動の再開に応じ、プロスポーツも無観客でシーズンが再開されることになっている。大学スポーツも歩調を合わせてキャンパスでの練習を再開しているが、一部の大学でクラスター感染が確認されるなど、予断を許さない状況だ。 このまま感染状況が再び悪化すれば、8月末に開幕する大学フットボールも延期もしくはシーズン中止を余儀なくされるかもしれない。そうなれば、キャッシュフローという面で、体育局が被る経営的なダメージは計り知れない。
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July 16, 2020 at 04:01AM
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「マイナー運動部」をリストラする米大学の懐事情（JBpress） - Yahoo!ニュース
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