
コロナ禍で「3密」を避けられると注目されたキャンプが、再び脚光を浴びている。屋外で過ごすための道具や技術は、東日本大震災や能登半島地震のような大災害時を乗り切る手段としても活用できるからだ。関連用品の売れ行きは好調で、キャンプを防災教育に生かそうとする動きも出ている。(川崎大輝)
2万点ほどのキャンプ用品をそろえる横浜市都筑区の「アルペンアウトドアーズ 港北ノースポートモール店」に2月中旬、「備えて安心 防災」と銘打った防災関連コーナーが特設された。店長の伊藤和雄さん(45)は「能登半島地震後、防災目的で訪れるお客様も増えています」と語る。
特に人気なのは家族4人で過ごせる3・8平方メートルほどのテント(税込み1万2980円)。被災時に安全やプライバシーを確保できるだけでなく、60センチほどの筒状に折り畳めて持ち運びに便利だ。伊藤さんは「防災にも役立つものがほとんど。キャンプに興味のない人にもお勧め」と話す。
来店していた同市青葉区、会社員阿部信義さん(57)は、「登山で調理に使っている1人用バーナーは災害時にも役立ちそう」と品定めしていた。
キャンプを防災教育に生かす動きもある。アウトドアの楽しさや技術を教える指導者を育成する「県キャンプ協会」(藤沢市)は2022年、関東地方の各協会と「生き抜こう防災!決め手の技術はこれだ!!」と題したプログラムを実施。協会によると、屋外に張ったテントで暖を取り、プライベートの空間で食事や睡眠の質を追求するキャンプは、災害時と共通する点も多いという。鈴木秀雄理事長は、「自然体験の『おもしろさ』と『ためになる』を学ぶことができるキャンプが防災教育に果たす役割は大きい」と語る。
自動車販売会社「ウエインズトヨタ神奈川」(横浜市中区)は昨年11月、海老名市内にキャンプ場を併設した店舗を開店した。テントを設置できるスペースや温浴施設も併設し、アウトドア用品やキャンピングカーも販売。同社は、災害時には避難場所として開放することも検討している。
能登半島地震では、避難所を避けて車中泊をする避難者も多く見られた。同社によると、1台1000万円近くするキャンピングカーの販売も好調だといい、営業推進部の小廻俊満部長は、「能登半島地震を受けて購入に踏み切ったお客様もいるのではないか」と話している。
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