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日本電産会長CEO（最高経営責任者）の永守重信による京都先端科学大学の改革が2018年、本格的にスタートした。だが、それ以前の大学は志願者の確保にも苦労し、学生の学習意欲も高いとはいいにくい厳しい状況だった。ぶち当たった壁は厚い。破綻寸前の企業を買収しては立て直した永守は、得意の組織再生手法を生かしながら、専門科目の英語講義の導入や体育を必修化、教員に対する評価制度の採用など大胆な改革に取り組んだ。そして大学は変わり始めた。（敬称略）
「こりゃあ大変だ」
2017年4月、京都府亀岡市の京都学園大学（現・京都先端科学大学）亀岡キャンパスで行われた入学式に出席した浜田忠章は、その光景に思わず息をのんだ。浜田は、日本電産専務などを務めた後、大学を運営する学校法人・京都学園（現・永守学園）の非常勤理事になったばかり。私費を投じて大学改革に取り組む意志を示していた同社会長CEO（最高経営責任者）の永守重信から送り込まれての入学式出席だったが、驚いた。
「式の間、新入生の半分くらいは居眠りしている。理事長や学長が挨拶をしていても後ろを振り向いておしゃべりする学生もいた」（浜田）。まるで“学級崩壊”のような状態。永守の大学改革は、そこから始まった。
同大学は1969年4月に経済学部を創設して開学した。学園の源流は1925年3月設立の京都商業学校（現･京都学園高校）で、長く中学、高校のみだったが、高度成長の時代、大学大衆化の波に乗るかのように創設された。その後、法学部、経営学部、バイオ環境学部、人間文化学部などを2000年代初めまでに次々と設置し、拡大した。
しかし、10年代に入る頃から若年人口の減少とともに志願者の確保に苦労し始め、15年には法、経済、経営学部を統合し、学生の集まりやすい京都市内に新たなキャンパスを設けて立て直しを図った。
負のスパイラルに陥っていた大学
それでも学生からの人気や偏差値は思うように上がらない。勉学の意志がさほど強くない学生も減らないから、また人気が低迷する。永守が引き受けたのは、そんな苦境のまっただ中だった。
普通なら、その状況から立て直す難度の高さに思わずひるむところだろう。ここで永守が取ったのは得意とする企業のM＆A（合併・買収）で使ってきた経営手法だった。
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May 18, 2020 at 03:03AM
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M＆Aの手法で「半数近くの学生が寝ている」大学を変える - 日経ビジネス電子版
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